活気づくコインランドリーフランチャイズ

全国で、コインランドリー店が増え続けています。2月12日付の『日経新聞』によると、2015年度には業界推計で１万8000店が展開されており、コンビニ２位のファミリーマートの規模に匹敵し、15年度はコンビニ業界の出店の伸びを上回ったとのこと。共働きやアレルギーの悩みの増加、クリーニング支出の節約を背景に年５％の成長を続けています。

1月23日付の『全国賃貸住宅新聞』は、背景には、不動産価格の高騰も関係している、と報じています。十分な利回りを見込める価格で購入できる収益物件が不足しているため、新たな投資先として関心が高まっているようです。不動産の購入に比べて、初期投資額が安い点も魅力のひとつで、店舗面積が30㎡で10台の洗濯・乾燥機を設置した場合、1500万～2000万円程度の投資で抑えることができます。

昨年11月にはコインランドリーのフランチャイズ事業を展開するWASHハウス（宮崎市）が東証マザーズに上場し、同社の店舗数は14年12月の182店舗が、16年10月時点で354店舗と2年弱で倍近くになったと報じています。直営とFCを含め298店舗のコインランドリーを全国展開しているマンマチャオ（神奈川県横浜市）も、出店が加速しているとのことです。

2月12日付『日経新聞』は、「マンマチャオ」利用者の声として、「汚れたカーペットを洗いたかった。大型の洗濯機があって便利だ」「高温の乾燥で仕上がりもふわふわしていて満足。梅雨の前に近所に店ができてよかった」と報じています。

これまでは、学生や独身男性が利用する殺風景なイメージが強かったコインランドリーですが、今ではおしゃれにこんな独自色を打ち出す店舗も出始めています。たとえば、1月4日付の『読売新聞』が紹介している、東京・府中市の住宅街にあるコインランドリー「ECO　WASH　CAFE」。店の広さは約100平方メートル。大きく窓をとり、木目調の落ち着いた内装に、洗濯機と乾燥機が計15台並んでいます。ドア１枚隔てた「カフェコーナー」に移動には、飲み物の自動販売機のほか、無料のマッサージチェアなどが置いてあります。

一方、2月11日付の『日経新聞』は、「中国家電大手の海爾集団（ハイアール）の日本子会社、アクア（東京・千代田）が、コインランドリーの利用者がスマートフォンで洗濯の終わる時間などを確認できるシステムを開発する」と報じており、関連事業もにわかににぎわい始めているようです。

三種の神器も、今は昔。家に洗濯機はないけれど、コーヒーを飲みにスマホ片手にコインランドリーへが当たり前の日常になる日が来るのかもしれませんね。